長野県でおすすめの看護師求人サービス

長野県の看護師求人!3つのポイントまとめ

  • 平均年収は約487万円!北陸・甲信越では給与水準が高い♪
  • 医療機関は全国平均より少なめ!郡部だと求人数が限られるかも…
  • 高齢者の在宅死亡率が高いので、訪問看護、介護施設で求人多数!?

医療機関の数は平均以下!?長野県の看護師求人事情

長野県には、病床数20床以上の病院が116院となっており、これは全国47都道府県で24番目。さらに病床数19床以下の診療所は1,554院で、全国第19位となっています。いずれも中位程度となっており、医療機関の総数はごく平均的と言えるでしょう。

ただ、医療機関が充足しているかどうか…を考える上では人口に対する医療機関数を知らなければなりません。人口が多ければ、病気にかかる人も増えますから、より多くの医療機関が必要になります。単純に総数だけでは、本当の意味で足りているかどうかを判断することはできないのです。
そこで人口10万人あたりの医療医関数を確認してみると、病院数は5.44院で全国33位、診療所数は72.89院で全国31位でした。人口に対する医療機関数は平均を下回っており、あまり医療機関が豊富な都道府県ではない…というのが現状と言えます。

看護師数は全国27位!多くの病院が病棟看護師を求めている!?

さて、次に長野県における看護師数をチェックしてみたいと思います。長野県の看護師総数は25,778名となっていて、人口1,000人あたりの看護師数は12.22名。看護師の充足度において、長野県は47都道府県中の第27位となりました。平均をやや下回っており、看護師に関しても充足していない…というのが現状です。

ただ、看護師配置基準7:1を満たすためには、病床数に対して1/7に相当する看護師を病棟に配置することが必要。この基準が満たせているかどうかで診療報酬が変わりますから、多くの病院が7:1看護を目指しています。看護師が不足しているなら、7:1の配置基準を満たすための人材を求めている病院がたくさん存在するはず。転職を考えている看護師にしてみれば、むしろ転職活動の難易度が下がった状態と言えます。

長野県基本データ
病院数 116院
診療所数 1,554院
看護師平均年収 487.3万円
看護師平均年齢 40.1歳

長野県の看護師平均年収は487万円!北陸・甲信越で2番目の高水準

長野県の看護師平均年収は487.3万円です。北陸・甲信越では福井県に次いで高い給与水準となっており、福井県(488.8万円)との差はわずか1万5,000円。これはかなりの高水準と判断して良いでしょう。
ただ、長野県は看護師の平均年齢が高く、相当数の昇給を経た額面が平均年収を引き上げていると推察されます。そのため、初任給の水準は全国平均と同程度…と認識しておいたほうが良いかもしれません。
とはいえ、看護師平均年齢が高いということは、離職率が低いことを示唆します。看護師は一般的に激務とされていますから、全国的に離職率は高め。その中で平均年齢40.1歳というのは、長野県における看護師の労働環境が良好である…という可能性を側面から支持する根拠と言えるでしょう。

健康寿命は日本一!長野県の高齢者医療を考える

長野県は平均寿命の高い都道府県として知られています。実際、男性平均寿命が日本一になったこともあり、日本を代表する長寿県の1つと考えて問題ないでしょう。しかも、長野県の場合、介護を受けることなく生活することができる期間−健康寿命が長いのです。実際、高齢者の平均入院日数は全国でもっとも短くなっています。
日本全体が長野県と同じ水準になれば、年間2兆円の医療費を節減できることから、一時は首相の口から“元気に長生きするための秘訣は長野に見習え”という言葉が出たこともあるほどです。2007年には、“厚生労働白書”の中で医療費抑制を考える上でのモデルケースとして長野県が取り上げられています。長野県は、まさに高齢者医療の将来を考える上でもっとも重要な地域と言えるでしょう。

医療費を抑制するために!厚労省が注目する長野県

長野県の特色を見ていくと、実に特徴的なポイントが見つかります。それは、高齢者の在宅死亡率が非常に高い…ということです。入院したまま亡くなるのではなく、在宅でターミナルケア(終末医療)を受ける高齢者の割合が高いわけです。実際、在宅死亡率の高い地域ほど、医療費が抑制される傾向にあります。医療費抑制を掲げる厚生労働省にしてみれば、長野県はまさにモデルケースとして最適な地域の1つになるでしょう。
時折、胃ろうなどの無意味な延命措置に対して批判的な意見が出ることがありますが、在宅医療ではこうした延命が行われにくくなります。その結果、救命に繋がらない医療行為が抑制され、医療費節減に繋がるわけです。
厚生労働省は、在宅死亡率が40%程度に引き上げられれば、日本全国で5,000億円ほどの医療費を節減できる…と試算しています。

在宅医療の可能性!自宅でのターミナルケアを実現するために

長野県における在宅死亡率の高さは、充実した在宅医療の賜物です。長野県の佐久総合病院は821床の病床数を有する大病院でありながら、積極的に無医地区への訪問診療を実施しています。それも、いわゆる“町医者の往診”といったレベルではなく、ペースメーカー交換、X線撮影などを患者の自宅で実施する…という徹底ぶり。普通なら医療機関でしか行われない高度な医療を、在宅医療の一環として実施しているのです。
在宅医療を拡充していくためには、佐久総合病院のように“医療機関が在宅医療を推進する”という姿勢で臨まなければなりません。
国は医療費節減のため、軽症の患者を長期入院させる療養病床の削減を目指しています。実際、全国に存在していた約34万床の療養病床を、20万床程度に減らす計画が進行中。療養病床を節減するなら、比較的安定した容態の高齢者は在宅医療、介護施設などに委ねられることになるでしょう。長野型の高齢者医療を実現するためには、まだまだ多くの課題が残されています。

訪問看護、介護施設に転職する!?高齢者医療の今後

以上から、今後、高齢者に対する医療は、在宅医療へと転換されることが予想されます。となると、看護師の仕事にも影響が出ることになります。療養病床の病棟看護師が大きく減り、訪問看護ステーション、介護施設での人材需要が増加する…と考えて良いでしょう。
全国的に“入院は急性期のみ”という考え方が一般化している以上、病床数は抑制させる可能性が高いです。安定的な雇用を望んでいるなら、高齢社会でますます重要性が増している訪問看護、介護施設への転職も視野に入れておいたほうが賢明かもしれません。