長崎県でおすすめの看護師求人サービス

長崎県の看護師求人!市区町村別求人もチェック!

  • 長崎県の看護師平均年収は約448万円!九州地方No.1の水準♪
  • 長崎市、佐世保市を中心に医療機関が豊富!転職先は見つけやすい!?
  • 離島の数が日本一!無医地区が数多く残るなど、医療へき地問題が顕著…

診療数は全国3位!長崎県の看護師求人事情は?

まずは、長崎県内に存在する医療機関の数を確認してみましょう。長崎県内の医療機関は、病床数20床以上の病院が131院、病床数19以下の診療所が1,423院です。総数で見ると、病院数が全国47都道府県中18位、診療所数が同じく第22位となっています。

ただ、総数だけを見て医療機関の充足率を判断することはできません。人口に比例して、医療機関の必要数は増加します。そのため、人口あたりの医療機関数をチェックして、はじめて医療機関の充足度が判別できるのです。

人口10万人あたりの医療機関数は、病院数が9.30院で全国8位、診療所数が101.07院で全国3位となっています。順位を見れば明らかですが、長崎県は医療機関数が非常に充実した都道府県と判断することが可能です。
医療機関の充実度が高ければ高いほど、求人は見つかりやすい傾向にあります。長崎県は看護師にとって転職先を見つけやすい地域と言えるでしょう。

看護師充足度は全国6位!病床数も多く、人材需要は高い長崎県

長崎県は、医療従事者の充足度も高くなっています。人口10万人あたりの医師数は300.87名に及び、全国7位。人口1,000人あたりの看護師数は17.41名であり、こちらは全国6位です。医師数、看護師数ともベスト10圏内に入っている事実から見て、医療従事者はかなり豊富…と言えるでしょう。

とはいえ、“看護師の求人が少ないんじゃないか…”といった心配は無用です。長崎県には一般病床だけで16,415床が存在。人口あたりの一般病床数では全国5位にランクインしています。さらに精神病床も7,990床を数え、人口あたりの精神病床数は鹿児島県に次いで全国2位。これだけ大量の病床があれば、病棟看護師の必要数は相当の規模になるでしょう。まだまだ、長崎県内には看護師の需要があるのです。きちんと探せば、求人情報を見つけることは決して難しくありません。

長崎件基本データ
病院数 131院
診療所数 1,423院
看護師平均年収 447.6万円
看護師平均年齢 37.8歳

九州随一の給与水準!長崎県の看護師平均年収は約448万円

多くの人は、九州地方でもっとも給与水準が高いのは福岡県だと考えています。実際、多くの職種ではそのとおりでしょう。しかし、看護師の平均年収に関しては違います。長崎県の看護師平均年収は447.6万円となっており、九州地方で最高の給与水準です。ちなみに、福岡県は432.9万円で、九州2位。他県に大差をつけて、長崎県が1位なのです。

ちなみに、長崎県には通勤事情に関して着目すべき問題が存在します。長崎県は県全体が入り組んだ形状をしており、大村湾によって南北が分断された状態です。結果、県北部の佐世保市周辺は佐賀県や福岡県との往来が容易なわりに長崎市、諫早市との行き来が困難。長崎市から見ても、諫早市などへのアクセスは至便ですが、佐世保市や他県へのアクセスは非常に不便になっています。そのため、県南部にお住まいの方が他県に通勤する…ということは事実上、不可能。基本的に県北部は北部、南部は南部…と完全に分かれていると考えてください。

長崎県は正看護師と准看護師の職場住み分けがある!?

長崎県は准看護師の比率が32.11%に及び、准看護師比率が全国6位となっています。ただ、正看護師と准看護師で、半ば職場の住み分けが行われているような状態になっているのが特徴的。

正看護師は75%以上が病院勤務ですが、准看護師で病院勤務をしているのは4割未満。准看護師のほとんどは診療所か介護施設に勤めています。現状を鑑みるに、看護師を採用する医療機関側も、その事実に気づいているはず。正看護師は病院、准看護師は診療所か介護施設…という住み分けがある以上、応募する際には考慮が必要でしょう。正看護師が介護施設に応募したり、准看護師が病院に応募したりした場合、採用率が多少低くなる可能性があります。

離島の数が日本一!医療へき地を多数抱える長崎県

さて、人口あたりの病院数が充実している長崎県ですが、残念ながら、その恩恵が県全体に及んでいるわけではありません。実は、長崎県には病院が1つもない地域がたくさんあるのです。

その原因は、長崎県には日本一多くの離島がある…という事実。小さな無人島を含めると、長崎県の離島は971に及びます。人が住んでいる島は73に留まりますが、それでも73の有人島を抱えているわけです。73の島に十分な医療を提供することが可能だろうか…と考えてみれば、長崎県の難しい立場が理解できることでしょう。
結局、現在でも長崎県内には4つの無医地区、9つの無医地区に準じる地区が残っています。これらの地域では、医療機関に向かうために船などを用いる必要があるのに、運行が1日3往復以下…といった状況が当たり前なのです。市街地に住んでいる人間からは想像もつかない状況ですが、日本にはまだまだ、こういった地域が残されています。

離島、医療へき地を救え!長崎県の取り組み

長崎県も離島医療の問題に対し、手をこまねいていたわけではありません。1968年の時点で“長崎県離島医療圏組合”が結成され、対馬や壱岐などの大きな島の医療を支えてきました。
また、2004年には離島の診療所に医師を派遣するシステムがスタート。“長崎県離島・へき地医療支援センター”が、医師を雇用し、必要に応じて医師不足の診療所に人材派遣を行うドクターバンクです。

もちろん、76の離島、13の無医地区(および準じる地区)を抱えている以上、問題の改善解決は困難を極めるでしょう。しかし、ドクターヘリの運用などにより、少しずつ、状況は改善されてきています。もし、当サイトをお読みの方で“離島の医療に貢献したい”という方がいらっしゃれば、離島の診療所への転職、ドクターヘリに搭乗するフライトナースなどを目指して頂ければ幸いです。へき地医療に携わる人材が1人でも増えれば、長崎県の医療事情は確実に前に進みます。

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