東京都でおすすめの看護師求人サービス

東京都の看護師求人!3つのポイントまとめ

  • 病棟看護師だけで約4万人!?圧倒的な看護師需要が転職者を歓迎♪
  • 看護師の平均年収は523.3万円!京都府・神奈川県に次ぐ全国3位の水準
  • 高齢化に伴い、介護施設・訪問看護での求人も増加していく可能性大!

東京都の看護師求人事情!転職戦線の実態を探る

東京都内に存在する病院数は590院、診療所数は12,711院となっています。いずれも、47都道府県で第1位。このあたりは、さすが首都−東京といったところでしょう。しかし、これだけで“東京都は医療機関の充実した地域だ”と安心するのは早計です。

東京都は全国でもっとも人口の多い都道府県。当然、必要な医療機関の数自体が多く、ほかの都道府県よりたくさんの医療機関があるからといって、一概に“充足している”とは言えません。実際、人口10万人あたりの医療機関数を見てみると、東京都の抱えている問題が見えてきます。病院数は4.46院で全国40位、診療所数は96.08院で全国5位。病床数20床以上の病院に関しては、下から数えたほうがずっと早い順位になっています。そう、東京都は人口あたりの病院数がまったく足りていない都道府県なのです。

看護師需要は全国最多!医療従事者が不足する東京都

この傾向は看護師数にも同じことが言えます。単純な人数だけなら看護師数112,084人の東京都は全国1位ですが、人口あたりの看護師数はまったく足りていません。人口1,000人あたりの看護師数8.37人は全国の都道府県で44位という状況です。増えすぎた人口に対して、まったく供給が追いついていない…と表現しても言い過ぎではないでしょう。
2006年改定の診療報酬規定では一般病床(急性期)において7:1の看護師配置基準が推奨されています。10:1の基準もありますが、診療報酬額が下がるため、多くの病院は7:1の実現を目指すでしょう。東京都の一般病床数は85,859床ですから、単純計算で12,266名の病棟看護師が必要です。

もちろん、常に12,266名が病棟に入っていなければ配置基準を満たしたことにはなりません。3交代制の病院が多いこと、欠員が出た場合の補充が必要なことを考え、仮に3倍してみましょう。12,266×3=36,798名の病棟看護師が必要になります。

病院勤務の病棟看護師だけで36,798名を要するわけです。配置基準4:1のハイケアユニット(HCU)、配置基準2:1の集中治療室(ICU)、さらにオペ室や外来勤務の看護師などを合わせれば、需要は相当数になるでしょう。もちろん、病床数19床以下の診療所にだって看護師が必要です。

これらのデータを確認するだけでも、東京都の看護師不足がいかに深刻か…推察するのは容易でしょう。とはいえ、裏を返せば、これから看護師として転職する方々には大きなチャンスです。需要と供給のバランスを考えれば、看護師不足の現在は看護師にとって有利な状況。高い給与水準で看護師を急募する病院はいくらでも見つかるはずです。

東京都基本データ
病院数 590院
診療所数 12,711院
看護師平均年収 523.2万円
看護師平均年齢 34.6歳

東京都の看護師不足はどんどん激化する…?

総人口を考えれば当然ですが、東京都は高齢者人口が非常に多くなっています。65歳以上の高齢者数は268万6,000名となっており、47都道府県で最多です。特に75歳以上の後期高齢者は約30%が要支援・要介護認定を受けているため、今後も看護・介護の需要は増していく一方になるでしょう。

高齢者の数が多いということは、介護施設・訪問看護ステーションでの看護師需要が高いということを意味します。医療機関だけでなく、高齢者向けの介護サービスにおける人材需要まで含めると、東京都の看護師不足は致命的な状況にあると言えるでしょう。

減少の兆候が見える診療所数!多摩地区の医療事情が悪化…

東京都における医療従事者の不足は今後も悪化することが予測されているのをご存じでしょうか?今のところ、人口あたりの診療所数は全国5位となっており、プライマル・ケアはそれなりに充足していますが、この数字にあぐらをかいて楽観してはいられません。

都内の診療所の多くは、1970年代の高度成長期に開院しています。1970年代に20代だった医師は2010年代に60代を迎える計算です。小規模な診療所は後継者を見つけるのも難しく、これからどんどん閉院に追い込まれていくことでしょう。特に、都市計画の大失敗例とされる多摩ニュータウンなど“発展できなかった地域”は、高齢者がポツポツと居住するだけの閑散とした地域になっています。こうした地域の診療所は、利益が計算できずにどんどん閉院していくでしょう。このままでは、都内の診療所数は減少の一途を辿る恐れがあります。

東京都は医療機関の激戦区!病院の倒産が全国最多…

また、東京都では医療機関の倒産が相次いでいます。2001〜2007年の7年間で実に40院が倒産に追い込まれているのです。これだけ大量の医療機関が倒産する都道府県はほかにありません。2番目に倒産が多かった大阪府でも27院ですから、圧倒的に医療機関の倒産が多い地域ということになります。

もちろん、医療機関の総数が多いのだから倒産数が増えるのは当然…という見方もできますが、恐らくそれだけではありません。医療機関が充足している都市部では、中小病院・診療所が患者の奪い合い状態になって共倒れを繰り返しているのです。都市部では民間病院の競争が過熱しており、競争に勝ち残れなかった医療機関が倒産することは珍しくありません。
ただ、医療機関というのは潰れるのは簡単でも、新規開院が難しい業種です。この傾向が長く続くようだと、東京都の医療機関不足にますます拍車がかかる恐れもあるでしょう。

東京都にも存在!医療へき地の現実

医療へき地という言葉はご存じだと思いますが、実は東京都も医療へき地の問題と無縁ではありません。東京都は13の2次保健医療圏に区分されていますが、そのうち2つの保健医療圏に医療へき地が存在しています。

片方は想像がつきやすいかもしれません。伊豆諸島や小笠原諸島を擁する島しょ保健医療圏です。島しょ保健医療圏では大島町・利島村・新島村・神津島村・三宅村・御蔵島村・八丈町・青ヶ島村・小笠原村の9町村が医療へき地となっています。もう1つは、山梨県との県境方面に位置する西多摩医療圏。この医療圏では檜原村・奥多摩町の2町村が医療へき地です。
医療へき地といっても、町立病院・町村立診療所などが設置されており無医町村はありませんが、やはり救急患者への対応がほかの地域より難しくなっています。

へき地医療に携わるなら、ヘリナースなどの選択肢も…?

こういった医療へき地での救急患者を想定し、東京都ではヘリコプターでの患者輸送体制を整備しています。島しょ部の救急患者は海上保安庁・東京消防庁がヘリを出し、島しょ医療基幹病院の都立広尾病院が優先的に受け入れを実施。また、西多摩医療圏の山間部からの救急患者も、東京消防庁がヘリを出動する体制になっています。

今後、医療へき地への対策が進めば、ドクターヘリが拡充され、機内で救急看護を実施するヘリナースの需要が出てくるかもしれません。へき地医療に関心を持っている方であれば、こういったヘリナースのような職種を目指すのも1つの選択肢と言えるでしょう。ヘリナースが拡充されるなら、まずは首都−東京から拡充されていく可能性も高いので、少し変わった仕事に就きたいなら要確認です。