【看護師の転職】給与だけでなく福利厚生にも着目!チェックしたい項目とは

「看護師としてスキルアップしたい」、「子育てのためにもう少し給料アップを求めたい」、看護師が転職する理由は人それぞれです。その中で、転職の際決め手となるポイントには、給与や年収など金銭的な項目を上げる人が多いのではないでしょうか。

確かに生活する上で給与が多くもらえるにこしたことはありません。しかし、実は求人を探す際、給与に加えて福利厚生をチェックすることが、よりその転職に満足感を感じられやすくするポイントのようです。ぜひ、給与とともに、『第三の給与』とも呼ばれる福利厚生に着目してみてください。

看護師の平均年収とは

年収400万が平均ライン

看護師は、さまざまな職業の中でも、年収が高いというパブリックイメージがあります。実際にその平均年収400万前後、キャリアを積んだ人であれば500万~600万近くになる場合もあります。この金額は女性の職業の中でも「高給」と呼ばれる部類に入ります。

しかし、そうはいってもこの平均年収を下回る病院も多く存在します。そのため、求人を探す際はこの「400万」を目安にしてみてください。また、求人を見るときに注意したいことは、掲載されている給与が「手取りではない」ということです。いわゆる「額面」上の金額になるので、実際は保険や税金がそこから引かれて手元にくることになります。

給与は基本給にプラスされる手当にも注目

勤務先にもよりますが、給与には基本給だけでなく、さまざまな手当てがつくことがあります。手当がつくかつかないかによっても、もらえる給与に差が生まれます。この手当は、勤務地が都市部か地方かによって異なることや、病院の場合とクリニックで勤務する場合とでも差が生まれやすいです。

さらに、手当はあるものの上限が設けられるケースや、看護師の家庭環境などによってもつくかつかないかが決まる場合もあります。基本給とともに、求人票では次のような手当がつくかどうかも注目してみましょう。

基本給 給与の基本となる金額。ボーナスの査定などにも関係してくる。
【固定】毎月同額が支給されることの多い手当
役職手当 「総看護師長」、「看護師長」、「部長」、「主任」など、その勤務先で定められた役職に就いた場合の手当。責任ある立場に立つことと、仕事が高度化することに対して支給される。役職ごとに金額が決まっているケースが多い。
住宅手当 住宅を持つ人に支給される手当。世帯主の場合支給される可能性が高い。勤務先によっては「家賃補助」と言う形で半額や上限が設けられるケースもある。あるいは、1か月の家賃が「○○万円以上の場合支給」と条件の場合もある。ただし任意手当のため、支給されないケースもある。
家族手当(扶養手当) 配偶者、子ども、親などを扶養している場合に支給される手当。
通勤手当 ほとんどの医療機関で支給されている、通勤にかかる交通費を支給するための手当。通勤を自動車でするか、自転車でするかによって支給額が変わることもある。また、勤務先によって通勤距離で計算される場合や、半年など一定期間の定期代を1か月換算で平均してもらえるケースなど、さまざま。上限が設けられている場合もある。
資格手当 看護師という資格に対して支給される手当。正看護師と准看護師とで金額が異なることが多い。また、「認定看護師」「専門看護師」など定められた資格を保有している場合には別で追加支給されるケースもある。
【変動】月ごとに変動する可能性のある手当(勤務した実績に合わせて支給される)
時間外労働手当 定められた労働時間を超えて残業した場合に発生する手当。
深夜残業手当(夜勤手当) ほとんどの医療機関で支給されている、午後10時から午前5時までの深夜勤務をした場合に支給される手当。看護師の場合は、夜勤1回1万円、準夜勤1回3千円など、固定金額が設定されている場合もある。
休日出勤手当 休日に出勤した場合に支給される手当。
交代勤務手当 昼と夜の労働時間が頻繁に変わるような労働に対する手当。病院によって支給されるケースとされないケースがある。
【その他】医療機関によって設けられている可能性のある手当
危険手当 精神科、放射線科で支給されることがある手当。精神科では患者による突発的な暴力行為が起こる可能性があり、放射線科では業務で放射線と言うリスクのあるものを扱うことになるため。それ以外の業務でも、危険が伴うと判断された場合は支給されるケースがある。
勤務手当 出勤することに対して支給される手当。ただし欠勤や遅刻をした場合減額される場合もあるので注意。
保育手当 保育所を完備している病院などでは支給されることが多い。

特に注目したいのは深夜残業手当です。看護師の場合、平均の夜勤手当は13,000円、準夜勤手当は10,000円と言われています。一度や二度の夜勤、準夜勤であれば大した差は生まれませんが、長く勤務すればするほど、この手当の差は大きくなります。もし現在勤務している医療機関の手当が平均を下回っているようであれば、転職を考えるきっかけにしてもいいかもしれません。また、準夜勤手当は医療機関によって夜勤手当と同額であるケースもあります。

また、医療機関の場合、住宅手当は他の企業に比べると支給体制が整っていないケースが多いです。通常の企業であれば8割、9割負担というケースもありますが、医療機関の場合は家賃の半分か4万円以上支給される場合が、支給額としては高い水準とされています。

ここまでの合計が報酬月額と言われるものであり、「額面」として受け取れる金額です。これが健康保険料や厚生年金保険料などの社会保険料や、税金の計算基準になり、そこから「控除」として次のような項目が差し引かれます。

健康保険料 雇用主(医療機関)との折半により負担する金額。
厚生年金保険料 将来もらう年金のための負担金。厚生年金保険料とともに、基礎となる国民年金保険料も差し引かれる。
介護保険 40歳以上になると負担する金額。
雇用保険 失業した際に失業保険を受け取れるようにするための金額。
税金 所得税、住民税など各種税金。
その他 組合費や社内旅行の積立金、財形貯蓄、あるいはお茶代など、医療機関ごとに定められた金額。

大体の給与明細には、上記のような項目が記載されています。支給される基本給及び、先にご紹介した各種手当から、上記の控除額を引いた金額が実際に受け取れる金額、「手取り」になります。手当がつけばつくほど、控除されたとしても手元に残る金額は大きくなります。

そのため、転職を考える場合は、基本給以外の各種手当がどういったものがあるか、その内容をよく確認しておきましょう。特に看護師の場合は、夜勤手当の一回当たりの金額が給与の差になりやすく、重要なポイントです。また、失業保険をもらう際は基本給がベースになるので、それが高いことももちろん大切です。

チェックしたい福利厚生のポイント

法定福利厚生と法定外福利厚生

福利厚生には「法定」、「法定外」の2種類があります。「法定福利厚生」は、法律に基づいて実施されるもので、基本的にどの医療機関にも存在するものです。一方で「法定外福利厚生」は、その医療機関が独自で作る、任意で実施するものです。広い意味では、住宅手当や財形貯蓄などの各種手当もこれに含まれます。

また、福利厚生は、一方的に廃止をしたり、条件を変更することは「不利益変更の問題」になるケースもあることから、よほどでない限り廃止や変更になることはないと考えられます。

それでも念のため、希望する医療機関に、「福利厚生管理士」がいるかどうかを把握しておくことをおすすめします。この福利厚生管理士は、福利厚生に対する適切な助言や制度設計を作成できる知識や能力を身につけた人のことです。この資格を持った人を雇用しているかどうかによっても、医療機関側が福利厚生に関して問題点を分析し、改善策を取る体制があるかどうか窺うことができます。

法定福利厚生について

法律で定められた福利厚生は、例えば次のようなものが挙げられます。

  • 健康保険
  • 厚生年金
  • 労災保険
  • 雇用保険

これらは労働基準法や労働組合法と言った労働者を守るための法律に、その基準が設けられています。例えば、健康保険や厚生年金といった社会保険料に関しては、労働基準法の中の社会保険各法において、事業主(医療機関)に対し、その一部負担が規定され、義務付けられています。

法定外福利厚生について

一方で、医療機関が独自に設ける法定外福利厚生には、次のような項目があげられます。

  • 有給休暇、長期休暇
  • 慶弔見舞い、慶弔休暇
  • 社員旅行、レクリエーション
  • 新たな資格取得に対する補助
  • 看護寮
  • 院内保育を含む託児所、保育所
  • 産前産後休暇、育児休業制度、短時間勤務、育児時間の取得
  • 食事代の補助、社員食堂
  • 医療機関が運営する施設利用に対する割引

こうした支援の有無、あるいはどの程度かということは、実際の「働きやすさ」に大きく影響します。そして、働きやすいと感じる従業員が多ければ、人材も定着し、その医療機関の質も向上しやすいです。そのため、医療機関側としても、給与は低く抑え、その分福利厚生を充実させることで、人材を確保しようとする動きも強まっています。

給料にもいろいろあります

注目すべきは託児所、保育所の有無、あるいは産休や育児休暇といった制度についてです。最近は結婚や出産を経た女性に対して、安心して勤務が続けられるようにこうした制度を取り入れるところが増加しています。

今まさに育児の真っただ中という人はもちろん、今後仕事と家庭とを両立したいと考えている方にとっても、子育て関連の支援があるかないかをチェックしておくことは非常に重要です。看護師は女性が多く働く職場でもあるので、そうした福利厚生があることは、長期間勤務する上で「働きやすさ」にもつながります。

特に託児所が院内に設置されている場合は、周りの看護師にも育児についても理解を得られやすい傾向にあります。例えば子どもが熱を出したときも、「お互いさま」という意識が生まれやすく、むしろそれがチームワークや、人間関係の潤滑油となることもあります。独身の看護師にとっても、先輩の仕事と育児を両立させている姿を見られれば、励みや学びの機会として感じられやすくなります。

また、託児所は院内に設置されている以外に、周辺の保育所、託児所などと連携しているケースもあります。さらに医療機関によっては、保育料に対して、月々の補助が出る場合もあります。補助の有無は、既に育児を始められている方や、出産予定の方にとっては注目したいポイントです。

その他に、看護寮を備えている医療機関も増加傾向にあります。労働基準法の定義では、家族手当や住宅手当については「賃金」とみなされるものの、寮や住宅の貸与、あるいは社員食堂の利用については、「福利厚生」として扱われます。

実家を出て勤務する場合、住宅手当があっても貯蓄まで十分にできないことも多いです。そうした場合に看護寮がある医療機関であれば、格安で住居を確保できるため、貯蓄へ回せる額も大きくなると考えられます。ただし看護寮がある場合でも、空き室の有無を含め、独身看護師限定など基準が限定される場合があるので、事前に確認しておきましょう。

看護師としてキャリアを積みたい、という方には、資格取得の費用を一部負担、あるいは受験料を補助してもらえるかどうかもチェックポイントになります。特に認定看護師の資格を取得しようと思う場合などは、試験だけでなく研修を受けなければならず、お金とともに時間もかかります。そのためにこうした制度が整っていることは大きなポイントです。

福利厚生費について

福利厚生を行うためには、それなりの費用が必要です。それを「福利厚生費」と呼びます。そして、法定福利厚生にかかる費用を「法定福利費」、法定外福利厚生費にかかる費用は、「法定外福利費」と呼びます。

法定福利費は、法律によって義務付けられている福利厚生に係る費用なので、事業主が負担する社会保険料の分がこれにあたります。ただし、この費用については、法律で明確な区分はされていないため、医療機関ごとに取り決めが異なる場合があります。そのため、法定外福利厚生費については、病院によってどこまでが福利厚生費に含まれるか範囲が異なると考えられます。

看護師として転職を考える際は「基本給+各種手当+福利厚生の充実度」を要チェック

額面の金額だけにとらわれないことが大切

転職を考える際、給与に目がいくことは当然です。その上で、看護師として勤務する場合つきやすい、深夜残業手当や資格手当などはどの程度プラスされるか、というところを着目してみてください。看護師の夜勤手当が一回当たり平均13,000円として、それよりもらえる額が多いか少ないかということにより、全体としてもらえる年収にも差が生まれやすくなるからです。

また、額面だけの金額にとらわれず、福利厚生にも注目してみましょう。手厚く、充実した福利厚生制度がある勤務先は、その分いい人材が集まりやすく、定着しやすい傾向があります。特に今、育児中である人や、あるいはこれから結婚する予定や出産をしたいと考えている人にとっては、子育て支援制度が充実している勤務先で働く方が、働きやすさを感じられる可能性が高いです。落ち着いて働ける環境であればあるほど、仕事に対して前向きになることや、やりがいも感じられやすくなるはずです。

ぜひ、転職前はそうした情報を十分チェックしてみてください。そして、それぞれのライフスタイルに合う条件の勤務先を見つけることが、結果的に転職したあとの満足感にもつながると考えられます。

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